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GOMプレーヤー(GOM Player)動画ソフトで感染 2014/02/28


動画ソフトのGOMプレーヤー(GOM Player)が原因でパソコンがウイルス感染するというニュースです。

このGOMプレーヤーに修正や新機能を提供したりする自動更新の際に自動更新用サーバーが攻撃者に狙われ不正に乗っ取られてしまったらしいです。

GOMプレーヤーをパソコンにインストールして使用しているユーザーは早急にアンインストールしたほうがいいかもしれません。

そして、念には念を入れて使用しているパソコンにウィルス・スパイウェア感染がないかアンチウイルスソフトスパイウェア対策ソフトまたは無料のオンラインウイルススキャン等を使用してGOMプレーヤーを使っている人はセキュリティのチェックを急いでされることをおすすめします。

【北海道新聞】http://www.hokkaido-np.co.jp/news/dogai/524197.html
日本原子力研究開発機構(原子力機構)は28日、高速増殖炉原型炉もんじゅ(福井県敦賀市)の業務用パソコンがウイルスに感染したのは、動画ソフト「GOM Player」を更新した際で、外部から遠隔操作されたとする調査結果を明らかにした。

GOM Playerをめぐっては、独立行政法人国立がん研究センター東病院(千葉県柏市)などのパソコンもウイルス感染しており、内閣官房情報セキュリティセンターが1月、全省庁に同ソフトを更新しないよう注意喚起した。

原子力機構によると、感染したのは中央制御室の業務用パソコン1台。「重要な情報漏れはなかった」と説明している。



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Yahoo! JAPANのIDが流出 ヤフー!ジャパンIDの流出対象確認ができるシステム

yahoo_japan id流出.png
Yahoo! JAPAN IDの不正アクセスで個人IDが流出!

 Yahoo!は2013年5日18日、自社サイト「ヤフー!ジャパン」が不正アクセスされ個人IDが流出した可能性のある問題で、自分のIDが不正抽出の対象かどうか利用者自身が確認できる機能の提供を始めました。今回流出した可能性があるのは最大で約2200万ID。Yahoo! JAPANの全体の10分の1にあたるとのこと。

 確認機能を利用するにはIDとパスワードを入力してログインし、トップページの下部にある「ヤフー!ジャパンからのお知らせ」にある「不正アクセスについて」をクリックして、不正アクセス対策などを呼びかけるページ内の「もっと安全ガイド」をさらにクリックすると確認用のボタンがあるページに移る。同ボタンを押すと自分のヤフーIDが2200万件の対象かどうかが確認できます。

 今回の不正アクセスで抽出された可能性があるのはIDのみで、パスワードなどの個人情報は含まれていないが、利用者にはパスワード変更などを呼びかけています。

 ヤフー!ジャパンが徹底していなかったとしたIDを管理する社内システムに入るための認証の再設定については現在、作業を続けているという。

 ヤフー!ジャパンは4月初めにもIDやパスワードを狙った攻撃を受けました。セキュリティ専門家によると「ヤフーのようなポータル(玄関)サイトのIDとパスワードで他の複数のサイトにログインできるケースが増えているためだ」としています。

 IDが流出した場合、迷惑メールや安全対策を装ったメールの送付なども想定できため、専門家は「ヤフーIDの利用者はパスワードを変更すべきだろう」とセキュリティ強化を指摘しています。

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パスワード管理の重要性

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スマートフォン狙うウイルス増加 総務省が対策検討

【NHKニュース】http://www3.nhk.or.jp/news/html/20111019/
急速に普及している多機能携帯電話「スマートフォン」を狙ったウイルスが相次いで見つかっており、放置すればパソコンのようにウイルスがまん延して、被害が広がるおそれがあるとして、総務省の研究会は年内をめどに対策をまとめることになりました。

総務省の研究会には、携帯電話会社や端末メーカーなどが参加し、19日初会合が行われました。スマートフォンは世界共通の基本ソフトが使われているため、従来の携帯電話と比べて、海外のウイルスが入ってきやすいことや、「アプリ」と呼ばれるソフトを端末に取り込むことなどからウイルスに感染しやすいとされています。独立行政法人情報処理推進機構によりますと、国内では、ことしに入って、アンドロイドと呼ばれる基本ソフトを搭載した端末を狙ったウイルスが、130余り見つかっており、このところ増加しています。ウイルスに感染すると、通話履歴などの個人情報や、現在の居場所を示す位置情報が盗み取られたり、スマートフォンについているカメラが知らない間に遠隔操作されたりするおそれがあり、感染しても持ち主が気付かない場合が多いということです。これまでのところ、深刻な被害は出ていませんが、放置すればパソコンのようにウイルスがまん延して、被害が広がるおそれがあるとして、研究会では年内をめどに当面の対策についてまとめることになりました。具体的には、アプリに関わる企業が協力して、不正なアプリが流通しない仕組みを作ることや、利用者にウイルス対策ソフトを導入することなどを呼びかけるガイドラインを作ることが検討される予定です。

スマートフォンを対象としたウイルスのうち、特に危険が指摘されているのは「ボット型」と呼ばれる種類です。この種のウイルスは、不正な改造を施されるなどした、いわゆる「海賊版」のアプリやメールに添付されているアプリに紛れ込んでいて、端末にアプリを取り込むだけでウイルスに感染します。感染した端末は外部のパソコンなどから遠隔操作できるようになり、事実上、ウイルスを流した側に端末が乗っ取られてしまいます。これにより、アドレス帳や通話の履歴、ネットの接続先の履歴など端末に保存されている情報を読み取られてしまうほか、遠隔操作でその端末から電話をかけ周辺の音を拾う盗聴器のように使われたり、GPSの位置情報が読み取られて利用者がいる場所も筒抜けになってしまったりします。総務省の研究会のメンバーで、情報セキュリティ会社の西本逸郎取締役は「スマートフォンのウイルスはもし感染しても利用者はほとんど気づかない。何も対策しないままだと、大量の端末が故障するなどの被害が出るおそれもあり、国や関係する企業などが連携して対策を検討していく必要がある」と話しています。そのうえで、スマートフォンへのウイルス感染を防ぐ具体的な対策としては、携帯電話会社などが運営し、ウイルスが含まれていないか検査している信頼性の高いサイトからアプリを取り込むこと、ウイルスを検知する対策ソフトを利用することなどが有効だと指摘しています。

携帯電話各社は、スマートフォン向けのウイルス対策ソフトを提供するなどして、個人情報の流出など被害の防止策に乗り出しています。このうち、NTTドコモはグーグルの基本ソフト「アンドロイド」を搭載した端末向けにウイルス対策のソフトを無料で配布しています。対策ソフトを利用すると、端末がウイルスに感染しているかどうかが分かるほか、ウィルスが含まれるおそれがあるアプリを取り込もうとすると注意を促す表示が出され、感染を防ぐことができます。また、ソフトバンクは同様のウイルス対策ソフトを有料で提供しているほか、KDDIはウイルス対策に加えて、端末を紛失した場合に遠隔操作で情報流出を防ぐ有料のサービスを来月から開始する予定です。一方、アップルは、人気機種のiPhone(アイフォーン)のアプリを配布するサイトでは、ウイルスの有無を厳しくチェックしているため、これまでウイルスに感染した事例は報告されていないとしています。ただ、総務省では、端末が不正に改造されるケースなどもあることから、感染のおそれは完全には排除できないとして、すべての機種を対象に検討することにしています。

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